作家の室井佑月ツイッター立憲民主党松原仁衆議院議員に苦言を呈し、ネットから賛否両論を集めている。

 事の発端となったのは、松原議員が5日に自身のユーチューブ動画にジャーナリスト有本香氏を招き、ウイグル問題について取り上げた動画をアップしたこと。これについて室井は6日にツイッターで、「あたしはしばらく立憲の応援記事は書かないことにしました」と宣言。「立憲を応援することに、それなりのリスクも背負っていた。そいうことがまったくわかってない。立憲の説明を求む」と動画に苦言を呈した。

 室井はさらに「立憲の人、見ててくれないかな」と言い、「松原さんのしたことは、ネトウヨ層を10人くらい? 取り込むために、これまでリスクを背負って応援してきたあたしたち1000人? 一万人? を捨てる行為なんですよ」と断罪。7日には、一連の自身の発言について、「クレーマーじゃないけど、クレームですね」とし、「有本さんたちが立憲、その前の民主の人たち、それを応援する人間のクレーマーみたいなことをし続けてたわけて。あたしは我慢できない」(原文ママ)と立憲民主党の議員が有本氏とコラボしたことを問題視してると明かしていた。

 >>女性の「何でも言って」に「SEXさせて」はNGだから信用できない? 漫画家の投稿が室井佑月氏も巻き込み炎上<<

 しかし、この室井のツイートに対しネット上からは、「ウイグル問題を扱うのに右も左も関係ない」「人権問題より支持者確保が優先なわけないよね」「人権問題のことなのに、あたしが気に入らない人とコラボしてるからもう応援しないってどうなのよ…」という呆れ声が殺到することに。

 一方、室井の元には、「なんであんなことをする人が立民にいるのか意味がわからない」「思ったことは貫いてください!」「わたしも室井さんと同じ意見です。枝野さんきちんと考えて…」という賛同の声やエールも寄せられていた。

 また、この室井の投稿に有本氏は8日、ツイッターで「私について何言っても構わないから、ウイグルの人たちの現状に少しは同情してあげてよ」と反論。「私は松原さんとは13年ほどの付き合いだけど、彼はずっとこの問題に心砕いてきた数少ない議員なの」と松原議員が長年ウイグル問題について取り組んできた議員であると指摘していた。

記事内の引用について
室井佑月公式ツイッターより https://twitter.com/YuzukiMuroi
有本香公式ツイッターより https://twitter.com/arimoto_kaori

室井佑月公式ツイッターより https://twitter.com/YuzukiMuroi


(出典 news.nicovideo.jp)


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 作家の室井佑月ツイッター立憲民主党松原仁衆議院議員に苦言を呈し、ネットから賛否両論を集めている。

 事の発端となったのは、松原議員が5日に自身のユーチューブ動画にジャーナリスト有本香氏を招き、ウイグル問題について取り上げた動画をアップしたこと。これについて室井は6日にツイッターで、「あたしはしばらく立憲の応援記事は書かないことにしました」と宣言。「立憲を応援することに、それなりのリスクも背負っていた。そいうことがまったくわかってない。立憲の説明を求む」と動画に苦言を呈した。

 室井はさらに「立憲の人、見ててくれないかな」と言い、「松原さんのしたことは、ネトウヨ層を10人くらい? 取り込むために、これまでリスクを背負って応援してきたあたしたち1000人? 一万人? を捨てる行為なんですよ」と断罪。7日には、一連の自身の発言について、「クレーマーじゃないけど、クレームですね」とし、「有本さんたちが立憲、その前の民主の人たち、それを応援する人間のクレーマーみたいなことをし続けてたわけて。あたしは我慢できない」(原文ママ)と立憲民主党の議員が有本氏とコラボしたことを問題視してると明かしていた。

 >>女性の「何でも言って」に「SEXさせて」はNGだから信用できない? 漫画家の投稿が室井佑月氏も巻き込み炎上<<

 しかし、この室井のツイートに対しネット上からは、「ウイグル問題を扱うのに右も左も関係ない」「人権問題より支持者確保が優先なわけないよね」「人権問題のことなのに、あたしが気に入らない人とコラボしてるからもう応援しないってどうなのよ…」という呆れ声が殺到することに。

 一方、室井の元には、「なんであんなことをする人が立民にいるのか意味がわからない」「思ったことは貫いてください!」「わたしも室井さんと同じ意見です。枝野さんきちんと考えて…」という賛同の声やエールも寄せられていた。

 また、この室井の投稿に有本氏は8日、ツイッターで「私について何言っても構わないから、ウイグルの人たちの現状に少しは同情してあげてよ」と反論。「私は松原さんとは13年ほどの付き合いだけど、彼はずっとこの問題に心砕いてきた数少ない議員なの」と松原議員が長年ウイグル問題について取り組んできた議員であると指摘していた。

記事内の引用について
室井佑月公式ツイッターより https://twitter.com/YuzukiMuroi
有本香公式ツイッターより https://twitter.com/arimoto_kaori

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◆舞台制作者の長吉秀夫さんを直撃
 『なぜ大麻で逮捕するのですか?』。そんなタイトル電子書籍が昨年12月Kindleで自費出版された。

 著者は舞台制作者で作家の長吉秀夫さん。これまで『大麻入門』(幻冬舎新書)、『大麻 禁じられた歴史と医療への未来』 (コスミック出版)といった著作で、大麻の歴史や医学的効能などの情報発信をしてきた。

長吉秀夫さん

 長吉さんは、世界各国で大麻の規制緩和が進む中、日本の大麻取締法は罰則が厳しすぎるとしている。大麻の所持や栽培を非犯罪化することで、逮捕されることがないようにするべきだという。

 今回の著作もそうした問題意識のもとで、識者のインタビューとコラムがまとめられている。取材対象者は、弁護士・亀石倫子さん、医師・正高佑志さん、ジャーナリスト佐久間裕美子さんなど。大麻の話だけにとどまらない、さまざまな社会的観点から問題提起をしている。

 なぜ、大麻で逮捕をするべきではないのか? 今導入が議論されている「使用罪」をどう見るか。長吉さんに話を聞いた。

◆刑罰が重すぎる現状
――大麻を非犯罪化するべきだと考えるのはなぜでしょう?

長吉:主な理由は、刑罰が厳しすぎるからです。大麻取締法は、大麻による実害と科せられる刑罰のバランスが合っていません。

 日本では大麻は非常に危ないものだというイメージがありますが、健康被害の大きい覚醒剤ヘロインなどとはまったく違うものです。イギリスのランセットという有名な医学雑誌に載った研究では、大麻はタバコやお酒よりも安全であるという結果が出ています。世界保健機関WHO)も、大麻に含まれるカンナビノイドに重篤な害はなく、医療としての使用も可能であると明言しています。

ランセットに掲載された内容より

 それにもかかわらず、所持の場合は5年以下の懲役という大変重い刑罰です。逮捕されると一般に会社勤めをしている人では、その後の社会的な生活に多大な影響があります。起訴するとしても、学校や会社には行かせて、土日などに捜査をするべきです。

――LINEに大麻使用を思わせる書き込みをしただけで逮捕をされた事例もあるそうですね。

長吉:昨年9月に関東に住む男女がLINEオープンチャットで大麻を容認する書き込みをしたことで、愛知県警に逮捕されました。「久しぶりに吸えて感動してます」「やっぱWeed上手いーっ」などと書いていました。それだけで急に警察が来て、サイバー調査を強化していた愛知県警に連れて行かれてしまったのです。容疑は、麻薬特例法の「あおり・唆し」でした。

 女性はうつ病や喘息などの持病があったため、医療用の目的で大麻を吸っていたそうです。それが突然逮捕をされて、長時間の移送をされた。取り調べを経て、勾留された。今は使用罪はないので、48時間以内に釈放されました。誤認逮捕と言っていいでしょう。

 関東までの帰りの新幹線は自腹で払ったそうです。帰り道で友達から実名報道をされていると教えられて、真っ青になったとのことでした。実名で報道されたことで、その後の生活に大きな支障が生まれたことは明白です。警察はマスコミに48時間以内に情報を流しているわけです。この事件には警察やマスコミの体質の中にある、大きな問題が潜んでいると思います。

◆強引な捜査とおかしな報道
――テレビでは芸能人が大麻で逮捕されると大きな問題として報じられます。なかには、土下座をして謝罪をするような姿が映されることもありますが、どこか違和感を感じます。

長吉:(大麻所持の容疑で逮捕された)KAT-TUNメンバーの田口淳之介さんも土下座する必要はなかったと思います。同容疑で逮捕された元俳優の小嶺麗奈さんの弁護士を務めた望月宣武さんは、逮捕前の動きが報道機関に流されることは、守秘義務違反(国家公務員法違反)だとしています。個人情報じゃないですか。なぜ逮捕の瞬間にカメラがいるのでしょうか

――LINEに書いただけで逮捕されるのは、表現の自由にも繋がる問題です。本書で取材をしていたYouTuberカオルさんは、ウェブメディアYouTubeで大麻の情報発信をしただけで逮捕されたそうでした。

長吉:表現しただけで、逮捕されてしまう。捜査の手法が非常に強権的です。これは大麻だけの話ではないのです。大麻についてどう考えるかは、社会のリトマス紙だと思っています。本書では佐久間裕美子さんと話していますが、今、香港やタイなど世界中でファシズム的な傾向が強くなってきています。全体主義的で強権的な政治と民衆がぶつかり合っている。だから僕らがひとつ一つを監視していく。声を上げていかないとまずいと思っています。

◆使用罪の導入
――大麻取締法は大麻の所持や栽培の罰則がありますが、使用することには罰則がありません。しかし今、使用罪の導入が議論されています。1月に厚生労働省の有識者会議「大麻等の薬物対策のあり方検討会」が始まりました。

長吉:厚労省は若年層の検挙者数が上がっており、それを抑止するためだとしています。また、世界保健機関WHO)や国連麻薬委員会が医療用として価値があると認めているため、医療用大麻の活用に向けた議論を進めるとのことです。

 しかし、使用罪を導入すると検挙者数は上がるわけです。しかも先ほどの話のように厳しい懲役刑しかない。若年層に抑止をさせたいならば、人生がめちゃめちゃにならないように、ちゃんと教育プログラムを作るべきです。恐怖で縛りつける方向でよくなるはずがないじゃないですか。日経新聞の記事では、警察幹部のコメントで「使用罪の導入が実現すれば、効率的な取り締まりにつなげられる」などと言っている。いや、そういう話じゃないでしょうと思います。

 覚醒剤ヘロインは身体に害が大きいでしょう。しかし、大麻は健康被害ではなく、逮捕されることが一番の害なのです。害を取り除くのがハーム・リダクション(※)であるならば、まずは量刑のバランスを取るべきだと思います。
(※:薬物による健康的被害や社会的被害を軽減すること。すぐにゼロにするのではなく、現実的な段階を踏みながら減らしていく)

 また、使用罪を導入することになるならば、法律の性質が変わります。これまでは植物としての大麻草の所持や栽培を取り締まっていました。使用罪になると、大麻の成分THC(テトラ・ ヒドロ・カンナビノール)の規制になるわけです。それならば、どれくらいの濃度でアウトなのかを決めるべきです。

 たとえば、オリンピックの競技時にTHCは禁止されていますが、世界アンチドーピング機構(WADA)は尿中1ミリリットル中に150ナノグラムを基準値にしています。そういうルールが海外でもあるわけですから、少なくとも欧米並みの基準値に設定するべきだと思います。

◆大麻取締法の未来
――大麻取締法はどのように変えるべきでしょう?

長吉:僕は本来は全撤廃すべきだと考えています。その手前に非犯罪化があります。軽犯罪として扱って、行政処分で違反反則金を払うようにする。駐車違反や多くのスピード違反と同様に、お金は払うけれど前科にならないようにするべきです。ボランティアでゴミ拾いを1ヶ月するなどでもいいでしょう。まともなドラッグ教育をせずに、厳罰にするなんていつの時代だよと思います。

――今後は大麻をどう捉えていくべきでしょう?

長吉:まず、大麻自体は植物として捉えるべきです。有益な植物であるということをもう一度認識すべきです。医療用大麻は小児てんかんの発作を抑えるCBDオイルなど、さまざまな効能があります。昨今はがん細胞を死滅させるという学術研究も進んでいます。また日本で戦前に作られていたように、麻の繊維も使える。今は科学がこれだけ進歩しているので代替エネルギーにもなり得る。

 科学技術の推移と昔からの大麻の文化をかけ合わせると、いろんな面で豊かになるでしょう。経済の側面から見ても、大きなビジネスチャンスになる。世界的に国の政策として進めていくべきではないでしょうか。

<取材・文・撮影/篠原諄也>

【篠原諄也】
1990年、長崎生まれ。WEBマガジン制作会社「HEAPS」でインバウンドメディア編集者をした後、フリーランスに。月見と日光浴が好きです。

長吉秀夫さん


(出典 news.nicovideo.jp)


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 二度目の緊急事態宣言が発令され、該当地域の飲食店には20時までの時短営業が要請された。その影響で仕事終わりに食べる店がなく困ってしまう人々(=夕食難民)が発生。話題を呼んだが、彼らに追い討ちをかけようとする「自炊警察」と呼ばれる人たちまで登場した。

◆夕食難民に自炊を強要する「自炊警察」

「外食ができないなら自炊をしろ!」

 夕食難民に対し、SNS上で厳しい言葉を投げる自炊警察。それを目にした当初、自粛期間中に外食は控えてほしいという意味合いかと推測したが、そうでもないようだ。シンプルに「自炊ぐらいすれば?」と言いたいらしい。

 とはいえ、残業で帰宅が遅くなりがちな独身者や共働きの夫婦など、体力や精神面で自炊をする余力がないという人は数多く存在している。そんな状況を自炊警察は「甘え」だと叱咤するのだ。

◆長時間労働後の自炊は大仕事

 実際、長時間労働後の自炊がどれだけ大変なことなのか。コロナ禍以前はよく飲み歩いていたという会社員の郷田隆さん(31歳・独身・仮名)がこう話す。

「時短営業が21時までの時は外食していたけど、20時に変わってからは仕方なく自炊をするようになりました。作るのは簡単に済ませたりできるけど、結局片付けが面倒なので洗い物を何日もためてしまいますね」

 自炊はただ単に料理を作るだけではなく、片付けるまでが自炊である。疲れ果てて帰ってくる人たちにとっては大仕事なのだ……。

 また、長時間労働を終えて自宅へ帰り、一人前の料理を作るのと、外でサクッと夕食を済ますのとでは、コストも労力もずいぶん違うと思う。ひとり暮らしの場合、自炊をする方が食材費が割高になってしまい、かえってお金を使ってしまうことにもなりかねない。

◆田舎ではスーパーの閉店時間が早い

「夕食難民」が自炊できない理由は他にも。実際、物理的にできないことである。

 たとえば、スーパーの営業時間による問題だ。都心には24時間営業しているスーパーは多数存在するが、田舎の場合はそうもいかない。

 愛知県の田舎に住んでいる筆者の町では、飲食店と共にどこのスーパー20時には営業が終了してしまう。薬局は21時まで営業している店もあるが、閉店間際に買い物へ行っても肉や野菜が売り切れているなんてこともザラにある。

 つまり田舎の場合、残業をして仕事から帰ってくる頃にはコンビニくらいしか選択肢がないのだ……。

◆「自分がいちばん正しい」という思い込み

 本来ならばコロナ禍において人々は助け合っていくべきなのだが、ピンチの時こそ本性が露わになる。「◯◯警察」と呼ばれる人たちは、自分がいちばん正しいと思い込み、その正義感や価値観を他人に押し付けようとする。

 正義感を持つことは決して悪いことではないが、自分と他人の境界線を超えてしまうと問題が生じてしまう。

 外食する際には十分な配慮が必要だが、外食すること自体は犯罪ではないのだ。とはいえ、ウィズコロナの時代。自粛疲れもあるかもしれないが、今後新たな「◯◯警察」も現れてくるに違いない……。<取材・文/桃沢もちこ>

【桃沢もちこ】
愛知県出身、’93年生まれ。好奇心旺盛の雑食オタクライター。主にアイドルを追っかけてます。趣味はサウナ、旅行、飲酒、カルト映画など。アングラカルチャーが好きです。Twitter@mochico1407



(出典 news.nicovideo.jp)


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 中国のポータルサイト・網易に4日、「かつて日本に侵略された東南アジアの国は、どうして日本を嫌っていないのか」とする記事が掲載された。

 記事は、第2次世界大戦中に日本から侵略を受けたフィリピンインドネシアといった東南アジアの国について「日本を嫌っているようには見えない」とした上で、それぞれ日本を嫌えない理由が存在するのだと伝えた。

 まず、インドネシアについては、かつてマレーシアなどと一緒に西洋諸国の植民地だったところに、独立を助けるという形で日本がやってきたと紹介。日本は後にインドネシアの初代大統領となるスカルノらを助けて協力を求め、スカルノもこれに応じて日本のために大いに力を貸したと説明した。

 そして、このような経緯からインドネシアは日本が独立を促してくれた「解放者」という認識を持っており、旧日本軍による現地での破壊行為も少なかったことから、反日感情は自然と生まれにくかったとしている。また、後に抗日活動を展開したものの、「ビルマ建国の父」とされるアウンサン将軍も、当初は西洋からの支配を終結させてくれる存在として日本に協力することを選択したと伝えた。

 一方でフィリピンについては、すでに米国との間で独立の合意が交わされていたにもかかわらず戦争に巻き込まれたことで大きな損害を被ったことから、終戦後に反日感情を持つ現地人は少なくなかったと解説。その後米国のあっせんに加え、自国の利益を踏まえた上で、日本と友好関係を結ぶ道を選んだのだとしている。

 記事はこのほか、第2次世界大戦中に東南アジア諸国で唯一独立を保ち続けたタイについても言及。タイは1940年にフランスインドシナ南部に進攻し、太平洋戦争が始まると日本と同盟関係を結び、東南アジア日本軍を大いに支援した経緯もあり、日本とは友好的な関係が続いていると伝えた。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:123RF)

かつて侵略されたのに、なぜ東南アジア諸国は日本を嫌っていないのか 


(出典 news.nicovideo.jp)


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